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不動産投資

不動産投資による節税

医師は高収入です。そのため、支払う所得税の金額も小さくありません。節税は、医師の資産形成には避けて通れないものとも言えます。

多忙な医師におすすめの節税方法の1つに、不動産投資があります。不動産を運用するときにもさまざまな税金が発生しますが、上手に運用していけば、節税対策はもちろん、将来的な資産形成にも繋がります。

以下に、不動産投資による節税対策のメリット・デメリットをまとめてみます。

メリットについて

不動産投資による節税対策のメリットは、不動産購入費の一部(減価償却費やローンの金利等)を経費として計上できることです。購入する不動産にもよりますが、経費から家賃収入を差し引いても、少なくとも年50万円前後は節税できるはずです。

また、節税をしながら家賃収入を得られる、というのもメリットです。こちらも物件によりますが、不動産投資の利回りは年5%前後。空室を出さない、信頼できる管理会社さえ見つけられれば、20年前後で投資分を回収できることになります。20年を待たなくても、元が取れるなら途中で売却してもよいでしょう。

現在勤務医であるなら、将来的に開業するための物件として活用するという手もあります。

いずれにせよ、節税対策だけでなく、将来に備えた資産形成の手段にもなりうるわけです。

デメリットについて

不動産投資で節税対策をするデメリットは、手続きが少々煩雑なことです。

経費を計上することで所得税は減りますが、一方で不動産取得・所有に関するさまざまな税金を支払うことになります。管理会社に支払う手数料や、物件のメンテナンス費用なども必要です。マンションは10年前後のスパンで大規模修繕を行うため、そのための積立金も支払っていかなければなりません。

確かに不動産投資で節税対策はできますが、年々減る減価償却費や収益シミュレーションなどを照らし合わせながら上手に運用しなければ、結局あまりうま味がなかった、ということにもなり兼ねないのです。不動産投資による節税を考える時は、セミナーなどに参加して積極的に勉強をするか、専門のコンサル会社などに相談してしっかり青写真を描いておく必要があります。